都市情報サイトのCITYLABによると、アメリカで経営破綻したトイザらスやタワーレコードなどの大型小売チェーンは、日本やアジア地域おいては、事業が堅調に推移しているようです。
玩具チェーンのトイザらスは、2017年に経営破綻し、アメリカ国内の全店舗（735店）を閉鎖しましたが、2019年に再オープンしました。このトイザらスは日本では好調らしく、現在島根県をのぞく全国46都道府県に展開しているようです。また、タワーレコードを運営するMTSは2006年に経営破綻しましたが、日本のタワーレコードは現在も営業しています。さらに、衣料小売のバーニーズニューヨークは、2019年8月に経営破綻しましたが、日本では事業は盛況のようです。日本でも人気のNYのディーン＆デルーカは、店舗数を大幅に減らして事業縮小しています。
このように、アメリカでは事業継続が難しく、経営破綻したブランドでも、日本やアジア地域など、海外では事業が継続されているブランドがあります。この要因はどこにあるのでしょうか。
同一ブランドでも別企業
CITYLABによると、1点目は経営母体の違いです。日本やアジア地域などで展開するブランドは米国本社ではなく、ライセンス契約を交わした現地の別会社によって運営されています。日本トイザらスは米本社が過半数を出資しているなど例外はあるものの、日本でバーニーズを展開するバーニーズ・ジャパンもセブン＆アイ・ホールディングス傘下となっているなど、経営が米国本社から切り離されている例は多いです。このため米国での経営危機の影響は受けないとも考えられます。
アメリカ発祥というブランド価値
2点目は、アメリカ発祥というブランド価値です。異国の歴史とカルチャーが感じられ、かつセンスある店作りができているチェーンは、日本で歓迎されやすいようです。アメリカでは当然の事ながら、アメリカ流のスタイル自体は差別化要素になりません。しかし日本やアジア地域では、アメリカ発祥という事実がブランドの強みとなり、集客のアドバンテージを発揮できるということです。
地理的な違い：人口密度
3つ目として、人口密度の違いがあります。アメリカでは実店舗の経営が危機に追いやられている要因の一つに、ネットショッピングの拡大が挙げられています。しかし日本の人口密度はアメリカの約10倍で、とくに東京など都心部に立地する店舗は比較的強い集客基盤を維持できています。CITYLABによると、こうした地理的な特性が、アメリカで窮地にあるブランドが日本で継続できる要因となっていると指摘しています。